配当性向
配当金をもらう為に株式を長期保有している投資家は多く、利益も右肩上がりで増配も繰り返す企業は魅力的です。しかし、減配をする企業は今後も不安定で株価も下がる傾向がありあまり魅力的とはいえません。
配当金は基本的に企業の純利益から支払われますが、そのうちのどのくらいの割合が配当金として支払われているのかを示す指標が配当性向になります。
配当性向の計算式
配当性向(%)=配当金総額 ÷ 純利益 ×100
配当性向(%)=1株当たり配当(DPS) ÷ 1株当たり利益(EPS) ×100
配当性向が50％なら
50÷100×100
で純利益の半分を配当金に回しているという事になります。
配当性向の目安
配当性向が高ければそれだけ株主還元に積極的な企業といえますが、高いだけがいいわけではありません。
配当性向の目安は成長企業や成熟企業によっても様々ですが、30％位が平均と言われています。企業によっては、無配や100％に近い企業それ以上の企業も存在します。しかし、配当金目当ての長期投資ではあまりにも高い配当性向の企業への投資は向かないといえます。それらの企業は、例えば純利益が減少しているにもかかわらず、配当金を維持しようとして配当性向が高まっている(株価を維持する為に無理している)。その結果、資金がなくなり減配や赤字になり株価自体もかなり下がる可能性があるといえます。
一方で、無配や配当性向が低い企業はどうかといと、新興市場や成長企業に多いといえます。配当金を支払わないかわりに企業の成長していく為の、設備投資や研究開発などに積極的に資金を使います。そのような企業は将来的に株価の大幅上昇や安定後に配当金を還元する場合もあります。
トヨタ自動車の配当性向が33％に対して、JTの配当性向は89％になっています。
今最も成長しているといってもいいエムスリー(医療ポータルサイトを運営)は26％となっております。※2020年4月時点
JTに関していえば、よく投資の雑誌で高配当銘柄と紹介されている事が多いですが、やはり配当性向が高すぎるので、減配などの可能性も十分考えられます。
まとめ
株式投資をするうえで配当性向は気にしておきたい指標であります。特に高配当銘柄目当ての長期投資は必須といえます。できれば、配当性向がそこまで高くなくて今後も増配の期待がもてる企業がいいといえます。配当性向が高くても維持していければいいですが。逆にキャピタルゲインで大幅な利益を狙うグロース株投資の場合は無配や配当性向が低い企業がほとんどといえます。その分成長の為の設備投資や研究開発費に資金を使っているので大幅な株価上昇もありえます。
